「タイヤショベル（ホイールローダー）の操作には自信があるが、除雪専用のマルチプラウやロータリー車の求人が見つからない」という悩みは、実は多くの熟練オペレーターや意欲ある若手が直面する壁です。2026年現在、積雪地における除雪オペレーター不足は深刻な社会問題となっており、自治体も対策を強化していますが、求人情報の多くは一般的な求人サイトには出てこないのが現状です。
本記事では、プロの視点から、除雪重機オペレーターとしてキャリアを築くための具体的なステップと、2026年現在の最新の採用トレンドを詳しく解説します。
Googleなどで「除雪 オペレーター 求人」と検索しても、出てくるのは「雪かき代行（手作業）」や「アルバイトの排雪作業員」ばかり。これには明確な理由があります。
除雪業務のほとんどは、国や自治体（都道府県・市町村）から地元の建設会社が「維持修繕業務」の一環として請け負っています。そのため、求人票には「土木作業員」や「重機オペレーター」として記載され、その業務内容の中に「冬期間の除雪」が含まれているというケースが大半です。「除雪のみ」の専門職として募集されることは非常に稀です。
除雪は深夜から早朝にかけての過酷な作業であり、かつ構造物（縁石や消火栓）を傷つけない高度な技術が求められます。そのため、縁故採用や、すでに付き合いのある協力会社への依頼で枠が埋まってしまうことが多いのです。
結論から言うと、市町村役場への問い合わせは「半分正解」です。
役所自体がオペレーターを直接雇用することは、公務員の現業職削減が進む2026年現在、まずありません。しかし、「その地区の除雪をどの共同企業体（JV）や会社が請け負っているか」という情報は公開されています。
市役所の「建設課」や「道路管理課」の窓口、あるいはウェブサイトの「除雪計画」などの資料を見ると、地区ごとの担当業者が明記されています。そのリストにある会社をピックアップし、直接アプローチするのが最も効率的です。
これは「大正解」であり、最も確実な方法です。ただし、闇雲に当たるのではなく、以下のポイントで会社を絞り込んでください。
除雪を請け負っている建設会社は、必ずと言っていいほど自社の資材置き場に、マルチプラウやロータリー除雪車を所有しています。夏場であっても、道路維持用の車両（黄色のパトロールカーなど）が置いてある会社は狙い目です。
質問者様のように「資材の堆積場で山積みをしていた」という経験は、除雪業界では即戦力として評価されます。特に「少々キツイ勾配でも上がれる」というトラクションの感覚を掴んでいることは、雪道での操作において最大の武器になります。
2026年現在、従来の方法以外にも新しいアプローチが生まれています。
人手不足が極限に達した2024年以降、北海道や北陸地方を中心とした自治体では、オペレーターと建設会社を直接つなぐ独自の登録制度を始めています。自分のスキル（乗れる重機の種類）を登録しておくと、人手が足りない企業からスカウトが届く仕組みです。地元の商工会議所のHPなどもチェックしてみてください。
建設機械レンタル会社大手が、オペレーター付きで重機を貸し出すサービスを強化しています。大手レンタル会社（アクティオ、カナモト等）の営業所に、オペレーターとしての登録ができないか相談してみるのも一つの手です。
質問者様が目指す「マルチプラウ型の除雪ドーザ」は、バケット（タイヤショベル）とは操作の次元が異なります。プラウの角度を自在に操り、雪を逃がす方向をミリ単位で調整する技術は、職人技の域です。
質問者様が仰る「Googleストリートビューでの予習」や「危険箇所のデータ化」は、現代のトップオペレーターが実際に行っている手法です。2026年現在、多くの最新除雪車にはGPSガイダンスシステムが搭載されていますが、最終的な判断は人間の目と感覚に委ねられます。
「歩いて担当エリアを覚える」という意気込みがある方は、どこの会社でも喉から手が出るほど欲しがります。
当然ながら、公道を走るためには「大型特殊免許」、作業を行うためには「車両系建設機械（整地・運搬・積込み用及び掘削用）運転技能講習」が必須です。さらにロータリー車を運転する場合は、会社に入ってから「大型自動車免許」が求められることもあります。これらが揃っていれば、採用確率は100％に近くなります。
除雪オペレーターの高齢化は2026年現在、待ったなしの状況です。熱意と基礎スキルを持ったあなたの参入を、雪国のインフラは切実に待っています。ぜひ、その高い志を地元の建設会社へ直接ぶつけてみてください。